サステナビリティ 健康経営

２．メンタルヘルスケアと職場環境改善

• 外部提携機関の臨床心理士によるカウンセリングの実施や、心理職などのカウンセラーや主治医、産業医と連携した休業者の復職支援に取り組んでいます。
  【定量的改善データ】
  メンタル不調による長期休業者は2022年度から2024年度にかけてはほぼ横ばい（2.57%→2.5%→2.76%）となっていた。その後、取り組みの効果が現われ、2025年は、1.91％と改善

３．睡眠・休養の改善

• 当社では、睡眠・休養を従業員の心身の健康と仕事のパフォーマンスに関わる重要な健康課題の一つと捉えています。
• 毎年実施の健康アンケートでは、「睡眠で休養が十分にとれている」と回答した従業員の割合が、2025年度は48.5％となっており、約半数の従業員が十分な休養を実感できていない状況にあります。
  これまで、睡眠に関する正しい知識の習得と生活習慣の改善を目的として、睡眠に関するセミナー等を実施してきました。

＜睡眠に関する実態調査と改善＞

2026年度は、従業員の睡眠の実態と仕事への影響をより詳しく把握するため、全従業員を対象とした睡眠に関するアンケートを実施し、391名から回答を得ました。
アンケートでは、睡眠時間や睡眠による休養感に加え、日中の集中力・判断力や仕事の能率、勤務形態、通勤時間、夜間対応、終業後の業務連絡、勤務間の休息等について確認しました。
その結果、勤務日の睡眠時間が6時間未満の従業員は44.2％、睡眠不足によって集中力・判断力への影響を感じている従業員は69.3％、仕事の能率への影響を感じている従業員は59.3％となりました。
調査結果は全従業員にフィードバックするとともに、睡眠に関する情報提供や相談先の周知、終業後の業務連絡への配慮、夜間対応後の休息確保等の取り組みにつなげています。 今後も同様の指標を継続的に確認し、睡眠・休養の改善状況と仕事のパフォーマンスへの影響を確認しながら、必要な施策の見直しを行っていきます。

４．健康意識・ヘルスリテラシーの向上

• 従業員一人ひとりが自身の健康状態を理解し、主体的に健康づくりに取り組めるよう、健康に関する情報提供や研修・セミナーを実施しています。
• 2025年度の健康アンケートでは、ヘルスリテラシー尺度の高スコア者の割合は67.7％となりました。
  健康診断結果の見方、生活習慣病予防、女性の健康、メンタルヘルス、睡眠、運動等、その時々の健康課題に応じたテーマを取り上げ、従業員が自身の健康について考え、行動するきっかけづくりを行っています。

＜女性の健康支援＞

女性特有の健康課題について、女性従業員だけでなく、管理職や周囲の従業員も理解を深めることが重要と考え、女性の健康に関する情報提供やセミナー等を実施しています。
2025年度は「男性にも女性にも聞いてほしい！！女性特有の健康課題を考えるセミナー ～ライフデザインと健康を考えるプレコンセプションケア～」と題したセミナーを実施。参加者アンケートでは、88.2％が「理解が深まった」と回答しました。
今後も、従業員のニーズや健康課題を踏まえながら、必要な情報提供と支援を行っていきます。

【定量的実績データ】
参加者数178名（2025年10月開催分）

【満足度指数】
72.8（100点満点）

【個別施策の投資額】
93千円（2025年度）

５．健康情報の活用

• 健康保険組合の推進するヘルスケアプラットフォーム「PepUp(ペップアップ)」ならびに弊社 の導入した「PepUp for work」((株)JMDC提供)を利用した健康関連データの可視化により、従業員の行動変容を促しています。
• 従業員個々人が、自身の経年の健診結果の把握や、日々の歩数や体重、睡眠時間、食事の記録、健康関連コラム学習などを通じて、健康への意識を高め、行動変容につなげています。
  

  【定量的実績データ】
  PepUp利用者数789名/利用率99.4%（2026年9月30日時点）

  【個別施策の投資額】
  2,530千円（2025年度）

６．長時間労働の防止と休暇取得の促進

• 長時間労働による健康障害を防止するため、労働時間を継続的に把握し、一定時間を超える時間外労働が発生した従業員に対する本人・上司への注意喚起や、必要に応じた産業医面談等を実施しています。
• また、年次有給休暇の取得を促進し、従業員が適切に休養を取ることができる職場環境づくりに取り組んでいます
• 2025年度の年間総実労働時間は1,983時間、年次有給休暇取得率は72.8％でした。
• 労働時間や休暇取得状況については継続的に確認し、長時間労働が発生している部門や従業員への対応につなげています。